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お知らせ

2018/01/17 放射線治療外来を受診された患者さん、ご家族の方へ 研究協力のお願い

 

放射線治療外来を受診された患者さんおよびご家族の方へ
研究課題「前立腺癌術後の補助または救済放射線治療中の計画標的体積の移動範囲の検討」
へのご協力のお願い
○前立腺癌手術後の放射線治療について
前立腺癌手術後の患者さんの中で、再発の可能性が高いと判断された方、血液検査でPSA(前立腺特異抗原)の基準以上の上昇がみられた方には、放射線治療を追加することが推奨されています。当院ではこの治療にあたって、RTOG(米国腫瘍放射線治療グループ)のガイドラインに則って標的とする範囲を決定していますが、毎回の治療時の体の位置や向きの微妙な違いなどによって、標的範囲の位置にわずかな誤差が生じます。この誤差をカバーするため、標的範囲を数mm拡張した範囲をPTV(計画標的体積)として設定し、実際の治療標的にしています。加えて、この誤差を最小限にするために、治療前に毎回CTを撮影し、入念に位置合わせを行っています。しかし、実際の治療中にPTVがどの程度移動しているかは明らかではありません。
○遠隔照射式治療用輪郭探知システム「Clarity」について
当院では2018年中にElekta社の遠隔照射式治療用輪郭探知システム「Clarity」の導入を予定しています。従来CTで行っていた位置合わせの行程に超音波検査装置を用いるというもので、CT情報のみの場合と比較しより正確に位置合わせを実施できることが期待されます。また、実際の治療中も超音波検査画像を取得しており、治療目標が大きく移動した際には自動で治療を中止する機能も兼ね備えています。具体的に、まずは骨盤領域の放射線治療で用いることとなります。上記特徴のために、実際の治療中に治療目標がどの程度移動しているのかという情報を得ることができます。装置自体は体外取り付け式なので、患者さんへの負担はほとんどありません。
○この研究について
今回の研究では、前立腺癌手術後の放射線治療時に得られた位置情報をもとに、PTVが治療中にどの程度の範囲を移動しているのかを調べ、現在治療計画の際に位置合わせの誤差を含むために行っている治療目標の拡張が、適切であるかを検証します。およそ1年半で30人の患者さんのデータを集めることを目標とします。
実際に治療の際に得られる情報のみを活用するので、新たに患者さんに検査や処置をお願いすることはありません。現在・未来の診療内容に影響を与えることはありませんし、不利益を受けることもありません。
この研究にご協力いただくかどうかは、研究参加者である患者さんやご家族の方の自由意思に委ねられています。もし、この研究の参加をご希望されない場合には、患者さんご本人あるいはご家族の方から、主治医にお伝えいただくか、下記連絡先までご連絡ください。すみやかに研究資料から情報を削除いたします。なお、研究にご協力いただけない場合にも、患者さんの不利益につながることはありません。
この研究に関わる情報は、他の関係する方々に漏えいすることのないよう、慎重に取り扱われます。研究の対象となった患者さんの情報やデータは、分析する前に氏名・住所・生年月日などの個人情報を削り、代わりに新しく符号をつけ、どなたのものか分からないようにします。患者さんと新しい符号との対応表は、当院放射線科において厳重に保管します。研究終了後、データは破棄します。
研究の成果は、患者さんの氏名など個人情報が明らかにならないようにした上で、学会発表や学術雑誌及びデータベース上等で公表します。
今回の研究に必要な費用について、患者さんに負担を求めることはありません。なお、この研究の対象となった患者さんへの謝金のご用意はありません。
この研究は、東京大学医学部倫理委員会の承認を受けて実施するものです。
ご意見、ご質問などがございましたら、お気軽に下記までお寄せください。
〒113-8655 東京都文京区本郷 7-3-1
東京大学医学部附属病院 放射線科 放射線治療部門
研究責任医師:山下 英臣
研究分担医師:澤柳 昴
E-mail:yamashitah-rad@h.u-tokyo.ac.jp
TEL:03-5800-8667 (放射線治療部門直通電話)
FAX:03-5800-8935

放射線治療外来を受診された患者さんおよびご家族の方へ

研究課題「前立腺癌術後の補助または救済放射線治療中の計画標的体積の移動範囲の検討」

へのご協力のお願い

 

○前立腺癌手術後の放射線治療について

前立腺癌手術後の患者さんの中で、再発の可能性が高いと判断された方、血液検査でPSA(前立腺特異抗原)の基準以上の上昇がみられた方には、放射線治療を追加することが推奨されています。当院ではこの治療にあたって、RTOG(米国腫瘍放射線治療グループ)のガイドラインに則って標的とする範囲を決定していますが、毎回の治療時の体の位置や向きの微妙な違いなどによって、標的範囲の位置にわずかな誤差が生じます。この誤差をカバーするため、標的範囲を数mm拡張した範囲をPTV(計画標的体積)として設定し、実際の治療標的にしています。加えて、この誤差を最小限にするために、治療前に毎回CTを撮影し、入念に位置合わせを行っています。しかし、実際の治療中にPTVがどの程度移動しているかは明らかではありません。

 

○遠隔照射式治療用輪郭探知システム「Clarity」について

当院では2018年中にElekta社の遠隔照射式治療用輪郭探知システム「Clarity」の導入を予定しています。従来CTで行っていた位置合わせの行程に超音波検査装置を用いるというもので、CT情報のみの場合と比較しより正確に位置合わせを実施できることが期待されます。また、実際の治療中も超音波検査画像を取得しており、治療目標が大きく移動した際には自動で治療を中止する機能も兼ね備えています。具体的に、まずは骨盤領域の放射線治療で用いることとなります。上記特徴のために、実際の治療中に治療目標がどの程度移動しているのかという情報を得ることができます。装置自体は体外取り付け式なので、患者さんへの負担はほとんどありません。

 

○この研究について

今回の研究では、前立腺癌手術後の放射線治療時に得られた位置情報をもとに、PTVが治療中にどの程度の範囲を移動しているのかを調べ、現在治療計画の際に位置合わせの誤差を含むために行っている治療目標の拡張が、適切であるかを検証します。およそ1年半で30人の患者さんのデータを集めることを目標とします。

実際に治療の際に得られる情報のみを活用するので、新たに患者さんに検査や処置をお願いすることはありません。現在・未来の診療内容に影響を与えることはありませんし、不利益を受けることもありません。

この研究にご協力いただくかどうかは、研究参加者である患者さんやご家族の方の自由意思に委ねられています。もし、この研究の参加をご希望されない場合には、患者さんご本人あるいはご家族の方から、主治医にお伝えいただくか、下記連絡先までご連絡ください。すみやかに研究資料から情報を削除いたします。なお、研究にご協力いただけない場合にも、患者さんの不利益につながることはありません。

この研究に関わる情報は、他の関係する方々に漏えいすることのないよう、慎重に取り扱われます。研究の対象となった患者さんの情報やデータは、分析する前に氏名・住所・生年月日などの個人情報を削り、代わりに新しく符号をつけ、どなたのものか分からないようにします。患者さんと新しい符号との対応表は、当院放射線科において厳重に保管します。研究終了後、データは破棄します。

研究の成果は、患者さんの氏名など個人情報が明らかにならないようにした上で、学会発表や学術雑誌及びデータベース上等で公表します。

今回の研究に必要な費用について、患者さんに負担を求めることはありません。なお、この研究の対象となった患者さんへの謝金のご用意はありません。

この研究は、東京大学医学部倫理委員会の承認を受けて実施するものです。

ご意見、ご質問などがございましたら、お気軽に下記までお寄せください。

 

〒113-8655 東京都文京区本郷 7-3-1

東京大学医学部附属病院 放射線科 放射線治療部門

研究責任医師:山下 英臣

研究分担医師:澤柳 昴

E-mail:yamashitah-rad@h.u-tokyo.ac.jp

TEL:03-5800-8667 (放射線治療部門直通電話)

FAX:03-5800-8935

 

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