Comparing health literacy and behavioral changes in adulthood: A pilot study on alumni of a single school cancer education program
PLoS one
PMID: 38809928 DOI: 10.1371/journal.pone.0304381

背景：
日本では学校でのがん教育プログラムが定期的に実施されている。これまでの有効性に関する報告は、教育の数か月後に実施された調査に基づいていた。我々は、生徒に対するがん教育が成人後の行動変化に影響を与えたかどうかを評価することを目的とした。

方法：
我々は、日本対がん協会が2011年よりプログラムを実施しており、プログラムの参加者が現在21歳以上である学校を対象とした。参加者と、参加者の1年前または1年後に卒業した対照群に招待状を送り、オンライン質問票を使用して回答を得た。がん検診を受ける意思、社会人口学的特徴、健康的な行動、および健康リテラシーに関するデータを収集し、プログラム参加者のデータと対照群のデータを比較した。

結果：
我々は13校に協力を依頼したが、同意したのは1校のみだった。拒否の最多の理由は、プライバシーに関する懸念であった。ある東京の男子校では、がん教育グループ（参加者38人）と対照群（参加者55人）の背景情報に有意差はなかった。多重線形回帰分析の結果、医療または福祉教育の背景（β = 0.25、p = 0.01）と健康リテラシー（β = 0.24、p = 0.02）はがん検診の受診意思の有意な予測因子であったが、がん教育実施の有無（p = 0.25）は有意ではなかった。

考察：
大きな選択バイアスはあるが、これはがん教育の長期的影響を調べた最初の研究である。測定された結果に有意な影響は見られなかった。しかし、当時の教育内容は今日とは異なり、プログラムの有効性を否定すべきではない。